日本教育方法学会 会員アンケート
教職課程「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」新設への対応　

　文部科学省通知(3文科教第438号 令和3年8月4日)において、教職課程「教科及び教職に関する科目」の事項に「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」が新設されたことをふまえて、日本教育方法学会第 58 回大会課題研究IVでは、「教員養成において教育方法学を学ぶ意義〜教職課程コアカリキュラムと ICT 事項科目への対応をめぐって〜」を開催すること となりました。
　つきましては、各大学での対応状況を把握すべく、会員の皆様に以下のアンケートを実施したく存じます。回答は任意ですが、ご協力いただける場合には、9月13日までにご回答ください。お忙しいところ恐縮ですが、よろしくご協力下さるようお願い申し上げます。

　なお、所属する大学の全体の状況をお知らせください。学部・課程ごとに開講形態が大きく異なる場合には、学部・課程別に回答を分けてくださっても結構です。

お問い合わせ先
　柴田好章　shibata.yoshiaki.u3@f.mail.nagoya-u.ac.jp
　樋口直宏　nhiguchi@human.tsukuba.ac.jp
Email *
回答者のお名前 *
日本教育方法学会　会員種別 *
Q1 大学名（学部等） *
大学全体についてまとめてご回答いただく場合には、大学名だけをご記入ください。学部・課程等によって回答を分ける場合には、学部・課程等をご記入ください。
Q2 教職を履修する学生の概数（１学年あたり） *
Q3 所属する大学が、認定を受けている学校種・免許教科（複数回答可）　 *
Required
中学校・高等学校の教科
中学校
高等学校
国語
社会（中のみ）
地理歴史（高のみ）
公民（高のみ）
数学
理科
音楽
美術
工芸（高のみ）
書道（高のみ）
保健体育
保健
看護（高のみ）
技術（中のみ）
家庭
職業
情報（高のみ）
農業（高のみ）
工業（高のみ）
商業（高のみ）
水産（高のみ）
福祉（高のみ）
商船（高のみ）
職業指導
英語
宗教
特別支援学校の領域
Q4 従来の「教育の方法及び技術 (情報機器及び教材の活用を含む。)」(※科目名は、 各大学によって異なる)をどのように開講していましたか。
＊課程によって開講形態が異なる場合は、「その他」として、具体的にお答え下さい
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Q5 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」新設への対応は、いつから実施しますか。
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Q6 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」を、どのような形態で開講しますか。
＊課程によって開講形態が異なる場合は、「その他」として、具体的にお答え下さい
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Q7 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」の対応の後、「情報機器の活用」を除いた既存の「教育の方法及び技術」に関する講義の運営について、どのような対応となっているか項目より選択してください。

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Q8 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」は、どのような研究分野を専門とする教員が担当しますか。また、どのような勤務形態でしょうか。（複数回答可）
常勤
非常勤
1) 教育工学分野の教員
2) 教育方法学分野の教員
3) 教科教育学分野の教員
4) 1~3以外の教育学分野の教員
5) 心理学分野の教員
6) 1~5以外の情報関連の教員（理工系・経営系等）
7) 実務家（教職経験者）の教員
8) 実務家（情報関係経験者）の教員
9) 小・中・高等学校の教員
10) その他
Q9 免許法施行規則第 66 条の 6 の科目の「情報機器の操作」を、「数理、データ活用及び人工知能 に関する科目」に変更することが可能になりましたが、同科目をどのような形態で開講しますか。
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Q10 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」新設に対するご意見や、変更にあたっての課題等、ご自由にご記入下さい。
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