・本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設しました。新型コロナウイルスの感染拡大はスキー場をはじめ観光産業に大きなインパクトをもたらしましたが、その後も気象変動に伴う雪質の変化や小雪・年較差、人々の価値観・ライフスタイルの変化等、スキー場をとりまく環境は変化し続けています。

・こうした状況のなかで、これからの時代の山岳リゾートとしての再興、ひいては日本の山岳リゾート文化を創造していくことを目指し、マウンテンリゾート研究会として、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行っていきます。

・2024年度は、以下の3つの取り組みを行います。

【取り組み①】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024の開催 　
・マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催します。
【取り組み②】国内外先進地への視察及び国内市場調査の実施　
・国内外の先進地等への視察を実施します。
・会員等からの要望に応じ、市場への意識調査を実施します。 　
　※2023年度においては、海外は「米国コロラド州ベイルスキーリゾート」への視察を実施しました
【取り組み③】1000人モニター2024　
　・昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施します。（12～3月頃）

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【主な対象者】
　・マウンテンリゾート関連事業者
　・マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）
　・マウンテンリゾートの取り組みに関心のある法人・個人
【会員特典】
　・1000人モニター調査等の取り組みへの参加権
　・研究会の情報共有ＭＬへの参加
　・1000人モニター調査結果の概要（詳細結果は参加スキー場のみ）
【年会費 】
　・個人参加　税込み２万円（メーリングリスト　1件　セミナー参加　1名）
　・法人参加　税込み５万円（メーリングリスト　3件まで　セミナー参加　3名まで）
　　※1000人モニター調査に参加するスキー場についてはその調査協力費と相殺することも可能
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また、大学の研究者など上記に当てはまらない方も、事務局で承認された場合はオブザーバーとしてご参加いただけます。詳しくは、事務局までお問い合わせください。締め切りは　6/10（月）とさせていただきます。（締切日に間に合わないようであれば柔軟に対応が可能ですので、ご相談ください）
以下の事項を入力いただき、申し込みをお願いいたします。

公益財団法人日本交通公社　観光研究部　安達・江﨑・小坂
〒107-0062　東京都港区南青山二丁目7番29号　日本交通公社ビル
TEL：03-5770-8430、FAX：03-5770-8359
E-mail：smrm@jtb.or.jp