学内共同利用確認書:入力フォーム
東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室を東京大学構成員ならびにその共同研究者が利用するための確認書を作成します。

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東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室(以下、測定室)は、本学における様々な学術研究をサポートするために、一般的な前処理と、加速器質量分析法を用いた放射性炭素年代測定を、依頼者の実費負担によって実施しています。委託に際して以下の注意を良く読み、確認書を作成して下さい。
(1)測定室では東京大学からの資金援助を受けており、原則として本学教員が中心的に実施する研究のために、放射性炭素年代測定を受託する。本学教員が直接分担しない研究については、放射性炭素年代測定室運営委員会の承認をうけ、測定室が共同研究として受託する。測定室との共同研究については別途、共同研究確認書を取り交わす。 *
必填
(2)依頼者は測定試料についての情報を記入した「資料リスト」を各資料と共に提出する。情報に不備があった場合は、適切な前処理が行われず、正確な年代値が得られないことがある。 *
必填
(3)測定結果は原則として資料受領日から4ヶ月以内に報告するが、不測の事態によって遅延する場合は、速やかに依頼者に通知する。 *
必填
(4)委託できる資料は木炭、骨や貝殻を含む生物組織、木材、土壌とするが、これ以外の資料や1mg炭素 を下回る微量測定については個別相談をうける。放射性炭素が天然レベルよりも高い資料は受託しない。 *
必填
(5)測定実費は資料の種類を問わず前処理と測定を含み、1点4万円(税込み)とする。長時間の測定を要する微量資料の測定実費は、前処理と測定を含み、1点4万1千円(税込み)とする。炭素・窒素安定同位体比などの測定については、別途に実費請求する。資料を郵送する場合、送料は依頼者が負担する。測定室の過誤によって測定結果が得られない場合は実費を請求しないが、資料に起因する場合は実費請求する。 *
必填
(6)委託にかかる測定データは、依頼者に帰属するものとする。ただし、データを公表する際には、東京大学の構成員を著者に含め、年代測定室で測定した旨を明記する。また、その成果物1部を年代測定室に提出する。 *
必填
(7)測定が終了した資料については、再測定の必要があるため、一定期間測定室で保管する。返却が必要な場合は事前に出ること。 *
必填
委託の最終確認
氏名 *
所属 *
東京大学構成員でない方は「測定室の共同研究」あるいは「その他」に本学構成員の氏名・部局をお書きください。 *
産地・資料名 *
点数 *
測定室対応スタッフ(複数選択可) *
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